中国のスマホブランド「Oppo」や「RME」に、消費者の個人情報へアクセス可能な不正アプリが事前にインストールされていた問題が発覚。SNSでの指摘をきっかけに調査が進み、事実が明らかに。これにより、タイのNBTCが該当スマホの販売中止を指示し、PCCは利用者の同意なしにアプリをインストールする行為を権利侵害として問題視。両ブランドは公式に謝罪し、不正アプリの削除と今後の対策を発表した。

ネットでは「やっぱりスパイツール」として中国製スマホへの信頼性を疑問視する声や、「安いには理由がある」と低価格に隠れたリスクを指摘する声が多数。また、出荷時から削除不可のアプリに恐怖を感じるユーザーも多く、特に「日本版は問題ない」と言われる度に不信感を抱く人も多い。該当ブランドのスマホを使っているユーザーからは不安の声が広がり、スマホ破壊を望む声まで上がっている。